2010.10.12 2015.11.18 社会なおきん

誰のためのメディア？

雑誌や新聞には定価がある。
雑誌は500円、新聞は150円というふうに。

けれども、これの売上利益は総利益のほんの20％ほどでしかない。残りは広告収入によるものだ。そして広告費こそは、そのメディアがどれだけ世論に影響があるかどうかで相場が決まる。だから出版社や新聞社は販売部数を上げることで、より多くの広告費を捻出させようとする。極端なハナシ、タダで配ってでも発行部数を増やせばいいということになる。

これがフリーペーパーのビジネスモデルである。

「これだけの雑誌がタダだなんて・・」
そう思った読者も多いはずだ。感謝した人もいるだろう。概してフリーペーパーの質は向上した。紙質や印刷。全ページ、総天然色なんてのもザラである。これらはすべて広告費でまかなう。つまりメディアにとって真のお客さんは広告主である。読者ではない。読者が増えても広告主が集まらないメディアは廃刊になっている。これが現実である。

広告主にとってタブーな記事は一切載せられないどころか、記事の大半はいわゆるタイアップ広告と呼ばれる「ちょうちん記事」で占められていることが多い。このモデル、まともな人にはわかると思うけど、読者にとってどんなに良いものでも、広告主にとって都合の悪いものは掲載できない。広告がつけばつくほど、メディアは本質から遠ざかる。
これでは、真のジャーナリズムは育たない。

タダ情報はなにもフリーペーパーだけではない。
民放テレビもラジオもタダである。 WEBもタダである。情報なんてタダでじゅうぶん、そう思わせるにうんざりするほどのラインアップである。あふれかえっている。

媒体（メディア）が繁栄していくためには、より多くの読者や視聴者を集めなくてはならない。他のメディアより、自分ところの部数や視聴率を上げていかなければならない。
どうするか？
ヒントは「幸せのツボ」。
人の不幸につけ込んで、ツボを売るというモデルだ。

「これから何が起こるかわからない」
こうした不安は、大衆をして「何が起きているのか知りたい」という情報ニーズを生み出す。総じてメディアが好んで使うのは「争い」と「事件」である。戦争や紛争、芸能人の不仲、暴落、猟奇殺人、政権交代、介護地獄、どんな些細な事件でも大げさにとりあげ、引き伸ばす。報道番組や新聞を読んでいると往々にして不安になるのはこのためだ。世界でも有数の平和で裕福なニッポン。だのになぜか不安。海外から見えればとても奇妙に見える。これでいったい、何が不満なのかと。

「物騒な世の中になったわねえ」
マスコミをして庶民にこう言わせればしめたものである。人を思いのままに動かすのは意外とたやすい。不安と恐怖。ヒトラーもスターリンも毛沢東も、こうして大衆を意のままにしたではないか。

お変わりありませんか？

ぼくたちはそんなふうに、親しい人と文を交わす。つつがなく暮らせることは庶民の願いでもある。けれどもメディアはそうふるまわない。社会に変化や不安がなければ情報ニーズは薄れる、存在感をなくす。だから「今日も何事も無くよかったですね。」「あんな事件、たいしたことないです」などとメディアは決して伝えない。無事とは「なに事も無い」と書くが、それでは「幸せのツボ」は売れないのだ。

日本の政権が短命なのはメディアのせいじゃないかとぼくは密かに思う。「支持率の低下」を盾にマスコミは、さも自分たちが国民の声の代弁者のようにふるまう。国民から不満があがっているなどと首相下ろしに熱弁を振るう。だが、それは政権がコロコロ変わるほうが自分たちに都合が良いからだ。新聞や雑誌を売り、報道番組の視聴率を上げたいための方便にも思える。この支持率とやら、言うまでもなくマスコミの産物である。むかしチャップリンの映画で、子どもが石を投げて窓ガラスをわって逃げ、そのあとでチャップリン扮する路上ガラス売りがひょいっと登場するというシーンがあったけれど、そんな出来レースを見る思いがする。

「社会の変化」を求め続け、変化がなければ無理に作り出し、変化しなくてもいいものまで変化させる。そのような世論を作り、社会不安に誘導する。紙面に踊るトップ見出しの80％はネガティブ報道である。そのほうが売れるのだ。残念ながら。売れれば広告がつく。広告がつけば、広告主の都合の悪いことは載せられない。負のスパイラル。読者不在のメディア論。

だからぼくは広告のついた情報に距離を起き、コンテンツそのものに対価を払って情報を得る方法を取る。タダ情報はファーストフードに似ている。カロリーは高いが栄養価は低い。安くてお腹がいっぱいになり、骨がもろくなる。そのうえ、猛烈に中毒性がある。